【必読】コーポレートサイトを作る前に基礎をおさらい!失敗しないコーポレートサイト制作のポイントは?

コーポレートサイトは、ウェブ上の企業の「存在証明」であり、「企業の顔」といえます。ビジネスをする上で欠かせない信頼感を獲得するためにも、今の時代はコーポレートサイトは必須と言えます。ここではコーポレートサイトを制作する上で知っておきたい、最低限の知識をお伝えします。

コーポレートサイトとは?その他のサイトとの違いは?

コーポレートサイトとは、「会社概要」や「サービス紹介」「プレスリリース」「IR情報」などの企業情報を掲載している、企業の公式サイトのことです。企業が運営するその他のサイトの種類として、コーポレートサイト以外に、主に以下の4種類があります

サービスサイト

サービスサイトは、企業全体ではなく特定の商品やサービス、あるいは事業について深堀りし、それらへの関心や欲求をかき立て、問い合わせや資料請求、購入などに導くものです。

採用サイト

採用サイトは、その名の通り採用のためのウェブサイトです。会社の業績や魅力、職場の雰囲気などを伝えることで、「この会社で働いてみたい」という求職者の気持ちを刺激し、採用希望者を集めます。

EC(Eコマース)サイト

インターネット上で商品やサービスを販売し、実際に購入してもらうためのウェブサイトです。店舗としての機能を持たせるだけでなく、会員サービスの提供なども行う場合があります。

プロモーションサイト

新商品の情報提供やブランドイメージの発信など、広い意味でのプロモーション活動のために作られた専用サイトです。大手企業はこうしたプロモーションサイトを通じて、自社の商品の独自性を訴求したり、ウェブサイト上でユーザーを楽しませることで、商品のイメージづくりを行うことがあります。

コーポレートサイトを作る目的

コーポレートサイトは会社案内を目的としたホームページです。「どんなサービスの会社なのか」「会社の思いはなにか」「所在地はどこか」などの紹介をしているサイトとなります。また、御社との取引を考えている人に対して、安心感や信頼感を与えることもできます。

どんな会社なのかを知ってもらう

社風や企業イメージを表現する場となるため、「企業の顔」としての役割をコーポレートサイトは担っています。今は誰もがスマートフォンを持っていて、気になることがあればすぐにウェブ検索ができます。
そこで、自社の商品やサービスをコーポレートサイトに掲載しておくことで、それらを探しているお客様との接点が生まれます。また、会社の理念や沿革、職場の様子などを掲載することで、企業の風土なども感じてもらうことができます。

信頼感や安心感を持ってもらう

コーポレートサイトで提供できるのは情報だけではありません。たとえば、お客様のお困りごと解決に役立つ小冊子や動画コンテンツを掲載することで、御社の商品やサービスをお試し体験してもらい、取引への安心感を持ってもらうことができます。
また、お客様の声や事例紹介などを通じて、「ちゃんとした会社だ」「実績や経験が豊富で頼れそうだ」といった、信頼感を持ってもらうことができます。

コーポレートサイトの基本的な構成

コーポレートサイト には、どのような内容を掲載するのがよいでしょうか?ポイントは、お客様が知りたいことがすぐにわかり、問い合わせなどのアクションがスムーズに行えることです。SEOの観点からも、かならず作っておきたい12のコンテンツはこちらです。

1)トップページ

トップページは、自社サイトにアクセスしたお客様が最初に見るページであり、サイト上の行動のスタート地点です。お客様が自分の知りたい情報にスムーズにたどり着けるよう、情報をわかりやすく整理し、顧客目線で導線を設計しましょう。

2)商品・サービス内容の紹介ページ

製造業であれば「納期厳守」「わかりやすい見積もり」など、サービス業であれば「いつも笑顔で」「前日までキャンセル料不要」など、お客様が喜ぶ自社独自のルールや工夫はサイトにも記載しましょう。誠実で親切な印象を持ってもらえます。

3)お客様への約束

自社の商品やサービスのラインナップ、特徴はどの会社もサイト上に記載します。しかし、納期、価格、支払い方法など、お客様が知りたいことを記載していない場合がよくあります。お客様が知りたいことが書かれていないサイトは、相手に不親切な印象を与えますので、可能な限り記載するのが望ましいでしょう。

4)店舗・工場紹介

自分たちが働いている環境や、お客様をお迎えする空間の情報を出しましょう。来店・来社すべきか迷った時に、整理整頓された綺麗な空間の写真を見れば、自然と足が軽くなります。「Webサイトに載せられる職場環境じゃない」と思ったら、これを機に環境改善に取り組むのもよいのではないでしょうか?

5)アクセスマップ

実際に御社に訪問したいと思った時、詳しい所在地やアクセスルートを地図アプリで調べるのは、お客様にひと手間をかけさせるということです。周辺地図、最寄駅からの道順やその途中の目印などを記載したページが1枚あると、お客様の手間を減らすことができます。

6)代表挨拶

代表のひととなりや考え方は、御社のことを知る上で大切な情報です。どんなことを大切にしているのか、これからどのような会社を目指しているのか。代表のそういった理念や理想を伝えることで、お客様が御社のファンになるきっかけになります。

7)スタッフ・社員紹介

スタッフや社員の方々の雰囲気や、どんな部署があってどんな仕事をしているのかを伝えることで、お客様に親近感や信頼感を持ってもらえます。御社の雰囲気が伝わる仕事の様子や、集合写真などを掲載しても良いと思います。

8)事例紹介

製造設備や器具、あるいは建物や内装など、ご納品・引き渡しが完了した案件の紹介を、お客様の許可をいただいた上で掲載してみましょう。事例がたくさんあるほどに、御社の経験の豊富さが伝わります。難しい事例への対応にどのように工夫したかなども記載するとよいでしょう。

9)お客様の声

実際に御社の商品・サービスを購入・検討した方のご意見やご感想をヒアリングし、サイトに掲載してみましょう。特に、自社の優良顧客を選んで掲載することがポイントです。お客様にヒアリングをすることで、改めて自社の評価を知ることができるのも、大きなメリットです。

10)お申し込み・ご購入の流れ

実際に御社の商品・サービスを購入・契約したい場合、どのような手順になっているのかを解説するページがあると、お客様が途中で不安になりません。どれくらの時間と手間がかかるのかが事前にわかっていると、申し込みの途中で時間切れになることもありません。

11)お問い合わせフォーム

お問い合わせをするお客様は、御社の商品やサービスに興味はあるけれど、まだ購入意欲が十分に高まっていない状態です。大切なのはお客様の情報を知ることよりも、「知りたい」という気持ちにスムーズに答えてあげることです。質問項目を増やすより、相手が知りたいことに答えるために必要な最小限の項目に絞りましょう。

コーポレートサイトのデザインのポイント

コーポレートサイトのデザインを考える上で大切なポイントは以下の3つです。デザインの違いがどのようにウェブサイトの成果に影響するのかを理解したうえで、制作会社とデザインについて協議していきましょう。

サイトの目的にあっている

コーポレートサイトの目的は決まっていますか?事業内容が多岐にわたる企業であれば、複雑な事業展開をわかりやすくお伝えすることが大切かもしれません。創業期の企業であれば、信頼感を持ってもらうことが大切かもしれません。あるいは、具体的なお問い合わせをもらうことを目的とする場合もあります。
 それぞれの目的に応じて、最適なデザインが変わってきますので、まずはしっかりと目的を設定することが重要です。制作会社には、「かっこいいサイトを作って欲しい」などの主観的な依頼ではなく、御社の事業が成長するために、そのサイトにどんな役割を期待するのかを伝え、デザインがそれに合致しているかを見極めましょう。

会社のイメージにあっている

デザインは「情報をわかりやすく伝える」だけでなく、色合いや雰囲気を通じて、御社のイメージを伝えることができます。御社が体育会系の雰囲気なのに、コーポレートサイトのデザインがとてもスマートでクールだと、そのサイトを見て興味を持って来社した人が、サイトの雰囲気とオフィスの雰囲気のギャップに驚いてしまうかもしれません。
 大切なのは、自社を「こう見せたい」という自社目線ではなく、「どのように見せたら、実際の自社とのギャップを感じず、なおかつ信頼や魅力を感じてもらえるか」ということです。そのためには、ターゲットのイメージを明確にしておくことが必要です。同じサイトデザインでも、見る人が変わると受け取る印象も変わります。全ての人に気に入られるのではなく、自社のターゲットに交換を持ってもらえることが大切です。

モバイルでも見やすい

今はウェブサイトの閲覧の大半がモバイルによるものです。モバイルで醜いサイトは、それだけで敬遠されてしまいます。また、Googleの検索エンジンは「スマホファースト」を標榜しており、モバイルでの閲覧に最適化しているサイトを上位に検索表示するようになっています。今はモバイルで見にくいサイトは、とても大きな機会損失を産んでいるといえます。デザインはこの「見やすさ」に大きく影響します。文字や画像が見やすいなど、ユーザーにストレスがかからないデザインが大切です。

コーポレートサイトの作り方

実際にコーポレートサイトを作ろうと思ったときに、どのようなプロセスを踏むのでしょうか。おおまかな制作プロセスを理解しておくことで、制作会社任せにせず、自社の意向をしっかりと反映させたサイト制作ができます。

ヒアリング

サイトの制作目的や、現在のビジネス上の課題について、制作会社からヒアリングをうけます。実際の制作がはじまった際に、この目的や課題の共有が不十分だと、双方の認識がずれてきて、度重なる修正が発生し制作納期が遅れたり、十分な成果をうまないサイトになってしまう恐れがあります。制作会社の中には、事前にヒアリングシートを送付し、当日のヒアリングの効率や精度をあげる工夫をする会社もあります。

競合や業界の調査分析

同業他社がどのようなウェブサイトを制作し、どのようなアピールをしているのかをリサーチすることで、差別化と独自性の訴求の戦略を立てていきます。また、すでにコーポレートサイトを持っている場合は、既存サイトのアクセス解析などをして、課題と改善点を抽出していきます。

企画・提案

制作会社から、ヒアリングやリサーチに基づいた、コーポレートサイトの大まかなコンテンツの案などが提案されます。事前に価格交渉が行われている場合は、決められた予算の中でどのようなことができるかのご提案になります。まだ予算が固まっていない場合は、コンテンツのボリュームや種類に応じた複数のプランが提示される場合もあります。

受注・契約

提案内容に十分に納得ができた場合は、契約の取り交わしとなります。その際に、制作プロセスで起きうるトラブルやその解決方法、責任の所在などを明確にし、合意内容を契約書に落とし込んでいきます。

原稿作成

原稿の作成は、基本的には制作会社のコピーライターがおこないます。事前のヒアリングの内容から原稿を起こす場合や、あらためてヒアリングの機会を設ける場合など、進め方はケースバイケースになります。また、制作会社によっては、クライアントに原稿提出を求める場合もあります。その分、制作費は安価になる傾向がありますが、ウェブサイトのコピーライティングは専門性が求められる場合が多いので、自社内に専属のコピーライターがいる場合などを除いて、制作会社に原稿作成を依頼する方が安心です。

デザイン

原稿を軸に、ボタンや文字のスタイル、画像、ナビゲーションメニューなど、ウェブサイトに必要なパーツのそれぞれのデザインをおこしていきます。色使いやパーツの使い方にルールをもうけ、サイト全体の一体感を生み出していくと同時に、当初決めたコーポレートサイトの目的に準じて、閲覧者にどのような印象を与えるかをデザインに落とし込んでいきます。
 最近は、後述するコーディングを行わなくても、デザインソフト上でウェブサイトの動きを再現する技術もあるので、会社によってはデザインをおこした時点で、実際のウェブサイトの動きを確認できる場合もあります。

コーディング

デザインをWebページで表示できるようにするのを、コーディングといいます。最近では、画面をスクロールすると、次々とウェブサイトの要素が浮き上がってきたり、パソコンとスマートフォンでは画像や文字の表示の仕方を変えるなど、さまざまな表現手法があります。コーディングをすることで、ウェブサイトの挙動を確認できるようになります。ここでしっかりサイトの使いやすさをチェックしておくことが大切です。

検証・公開

パソコンやスマートフォンなど複数の端末でウェブサイトを表示してみて、表示が崩れたり、ボタンが機能しない部分がないかなどをチェックします。また問い合わせフォームやリンクの動作チェックなどもおこないます。制作会社・クライアント双方で確認が完了すると、晴れてウェブサイトの公開となります。  ウェブサイトを公開するサーバーや、公開時期などは事前に相談をしておきます。また、ウェブサイトを公開してから、Googleの検索表示対象にするか否かなどの、細かい設定があります。

保守・運用

大規模なキャンペーンなどでアクセスが集中する場合、事前にサーバーの許容量を増やしておくなど、必要に応じた保守・運用が発生します。また、公開したウェブサイトが当初の期待通りのパフォーマンスを発揮しているかについては、アクセス解析などを行って常にチェックをする必要があります。ウェブサイトは作って終わりではなく、継続的な運用によって成果を生みますので、運用のための組織づくりや役割分担も重要です。

まとめ

コーポレートサイトは、ウェブ上の企業の存在証明であり、「企業の顔」であることを考えると、「自社のコーポレートサイトはどうあるべきか」「どんな機能や役割を期待するべきか」について、じっくり考えて制作に取り掛かる必要があります。しかし、コーポレートサイトはウェブサイトの中でも、制作する頻度が少ないサイトの一つですので、社内にノウハウの蓄積が難しいともいえます。制作会社を選定する際は、コストや納期、実績の数はもちろんですが、しっかりと御社の事情やビジネスを理解し、寄り添ったプロセスが期待できる会社であることも、大切な条件だと思います。

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